建て替え・リノベーションでお悩みの方へ。
知っておくべき家づくりのポイント

最近は中古住宅ブームということもあり、新たな住まいを造る際に新築・建て替えとリノベーションで悩む方は少なくありません。しかし、それぞれどのようなメリット・デメリットがあって、そのような手順で進めていけば良いかを知らない方も多いでしょう。そこで、新築・建て替えとリノベーションについて、メリット・デメリットや完成までの流れを紹介します。それぞれを理解して、あなたのライフスタイルや理想に合う方法を選びましょう。



それぞれのメリット・デメリットは?

住宅関連雑誌やインターネットなどの様々な媒体では、新築住宅と同じくらいリノベーションに関する情報が多く出回っています。しかし、デザインや間取りを紹介するものが多いため、実際どちらを選ぶべきか判断つきづらいという方も多いかもしれません。そこで、ここではそれぞれの特徴を紹介します。ぜひ参考になさってください。

新築・建て替え

新築や建て替えのメリットは、ずばり下記の3点です。

  • 高性能な耐震構造や制振・免震構造
  • 高い断熱性
  • プランの自由度が高い


まず、地震に強い住宅にする場合は、やはり新築や建て替えがおすすめです。リノベーションでも耐震補強工事をすることができるのですが、住宅の耐震性能を等級2・3レベルまで確保しようとする場合には基礎部分を含め、かなり大規模な改修を要します。つまり、地震に強い建物にするには、新築や建て替え時に対応した方がお得ということです。

断熱工事についても、リノベーションより精度の高い施工が可能です。最近では断熱工事の重要性が認知されてきたため、リノベーションで対応することも可能にはなってきたのですが、断熱材に覆われていない柱や梁などの構造体が外部の冷暖気を室内に伝えてしまうことがあり、場合によっては結露が起こりやすくなる可能性があります。新築や建て替えではこれらの対策も取りやすく、魔法瓶のように家全体で断熱性能を持つ家が造りやすいメリットがあります。

そして何よりもプラン(間取り)の自由度が高い点が最も大きいメリットでしょう。リノベーションの場合は耐震壁の配置や配線・配管の位置によって、プランに制限が出てしまいます。しかし、新築や建て替えであれば、間取りをある程度先に決めてから構造計算などを行うことができるため、より理想に近いマイホームが出来上がると言えます。


リノベーション

リノベーションには全面的に改修する「フルリノベーション」と、部屋ごとや部分的に改修する「部分リノベーション」があります。では、それぞれのメリット・デメリットを紹介します。

〈フルリノベーション〉

フルリノベーションは中古住宅や今住んでいる住宅を大幅に改修することを指します。ほとんどの場合が柱や梁、基礎などの構造体だけを残して、内装や設備機器を全面的に取り替えます。メリットは以下の4点です。

  • 立地などについて好条件の住まいが安く買える
  • 構造体建築や確認申請などの諸経費が少ないため、予算を内装や設備機器に充てられる
  • 工期が短い
  • 場合によっては減税制度が利用できる


まず、フルリノベーションの場合には天井や壁を解体する場合が多いため、露出した構造部に耐震補強や断熱工事を施せます。また、一から造る新築や建て替えと比べると、構造体を造る費用や諸申請費用はかからず、その分内装や設備機器に費用を当てられるため、よりハイグレードな見た目の家に仕上がるでしょう。そして、所得税などについてリフォーム減税制度が利用できるのも大きな魅力です。

〈関連ページ〉
下記ページではリノベーションに関する減税制度について詳しく解説しています。
日建ホーム|コラム|住宅リフォームの減税制度とは?対象となる工事や利用方法について解説


ただし、もちろんデメリットもあります。

  • 構造体が古いため、そのままでは耐震性は低い
  • 完璧な耐震改修や断熱改修をするのに費用がかかる
  • 追加増減費用が出やすい
  • プランの自由度が低い


まず、築年数にもよりますが、リノベーションの場合は既存の構造体を活かさなくてはいけないため、耐震性能は新築と比べると劣ります。断熱性能も同様です。もちろん、それぞれ改修することは可能ですが、新築と同レベルの性能を確保しようとなると、既存部の解体処分費用などがかかって、新築以上の費用がかかる可能性が高いです。

また、リノベーションはあくまで既存を活かした改修工事であるため、大幅な間取りの変更が難しい場合もあります。ある程度制限があることを理解しましょう。さらに、工事を始めてから何かしらの問題が発覚する場合も多いため、ある程度追加費用がかかることも想定しておかなくてはいけません。

〈部分リノベーション〉

リノベーションは何も大掛かりなものだけではありません。キッチンや浴室、トイレなどの設備機器取り替えや、内装のやりかえは「部分リノベーション」に該当します。メリットは以下の3点です。

  • 住みながらの施工も可能
  • 最低限の工事で済むため、コストがかからない
  • 完成がイメージしやすい


まず、部分リノベーションの場合は住みながらの施工の可能です。例えば、浴室やキッチンのやりかえが一週間程度、トイレや洗面室のやりかえに至っては最短一日で工事が完了します。そのため、荷物を保管するためのコンテナや仮住まい費用はかからず、最低限のコストで済みます。また、大きく空間を変えるわけではないため、ある程度完成イメージがしやすいです。


デメリットは以下の3点です。

  • 新築のように家が丸ごと綺麗にはならない
  • 古い配線や配管をそのまま利用することになる
  • 段階的に色々な箇所を工事しなくてはいけない


まず、当然ながら部分リノベーションでは家を丸ごと綺麗にすることはできません。また、設備機器や内装材の取り替えだけでは 主要な配管や配線まで変えることは困難です。そのため、段階的に家の各所を改修しなくてはならず、何年かに一度工事会社が出入りすることになります。



打合せから引っ越しまでの流れは?

新築・建て替えとリノベーションの長所短所には大きな違いがありますが、打合せから引っ越しまでの流れもいくらか異なります。ここでは、それぞれの流れについて解説します。

新築・建て替え

建設予定地調査
ご要望ヒアリング

建設予定地が決まりましたら、まずは設計士が土地の調査を行います。また、お施主様の住まいに対するご要望をヒアリングし、プラン作成の基にします。

プラン概略についての打合せ
概算見積提出
資金計画
図面作成
工事請負契約
(仮住まい・荷物用コンテナの準備)

大まかなプランや見積を基に複数回打合せを繰り返します。ここである程度の方向性が決まった段階で、ローンなどの資金計画を立てて工事請負契約を締結します。

確認申請
地鎮祭
着工

プランが固まって工事請負契約が済んだら、「確認申請」を行います。それが無事に認可された後に、地鎮祭などを行って着工します。ここから先は大きなプラン変更ができなくなります。

現場打合せ
追加増減契約

工事が進んでいく段階で、重要な工程においては現場にてお施主様と建築会社立会の元、確認や打合せを行います。また、契約時から内装材などの変更があった場合は「追加増減契約」を都度結びます。

完了検査
検査済証の発行
引渡し

全て工事が終わった段階で完了検査が行われ、是正工事がないかをお施主様・建築会社で確認します。 その後検査期間による検査が行われ、確認申請通りに建築されているかをチェックします。これにクリアされると「検査済証」が発行されて、引渡しができます。

お引越し

ここまでの一連の流れは最低でも6ヶ月、長い場合は1年ほどかかる場合もあります。引越し希望時期があらかじめ決まっている場合には、最初にその旨を設計士や建築会社へ伝えてスケージュールを組んでもらいましょう。

リノベーション

リノベーションの場合は、工事規模に限らず新築・建て替えの場合と流れが少し異なります。

〈フルリノベーション〉

現地調査
耐震診断
ご要望ヒアリング

リノベーションの場合は中古住宅や今お住まいの住宅を調査して、非破壊耐震診断を行います。そのデータを基に、耐震補強が必要な箇所を決めて、ご要望に沿ったプラン作成を始めます。

プラン概略についての打合せ
概算見積提出
資金計画
本計画図面作成
工事請負契約
(仮住まい・荷物用コンテナの準備)

ここの作業は新築・建て替えの場合と大きく変わりません。ただし、自治体の補助金や助成金を利用する場合には、申請〜審査〜受理までに時間がかかる場合もあるため、注意しましょう。

(必要に応じて確認申請)
着工

リノベーションの場合は大きく構造体を変えたり増減築する場合以外は、確認申請が不要な場合も多いため、プランが固まった段階ですぐに着工できることも多いです。

現場打合せ
追加増減契約

リノベーション契約時は、ある程度図面や現場から構造体の状態を予測して、プランや見積もりを作成します。そのため、いざ着手すると意外な問題点が発覚する場合もあります。それに伴って工事内容が変更した場合は、都度追加増減契約を結びます。

完了検査
(検査済証発行)
引渡し

確認申請が不要なリノベーションの場合は、建築会社と施主立会いの完了検査のみで引渡し可能です。工事に不備がある場合には、この時点で指摘して是正してもらいましょう。

引越し

新築・建て替えと比べると短期間で一連の流れが進みますが、最低でも3ヶ月〜6ヶ月程度かかります。また、リノベーションの場合は着工後に工事内容が変わったり工事範囲は拡大することも多いため、日数にはある程度余裕を持っておくと良いでしょう。都度建築会社と連絡を密に取り合い、工程や工事内容の変更を把握しておくことが大切です。


〈部分リノベーション〉

現地調査
ご要望ヒアリング

部分リノベーションの場合、耐震リフォームをご要望の場合以外は耐震診断が行いません。ただし、極端に築年数が古い場合は、設計士や建築会社から耐震診断を提案される場合もあります。その場合は、プロのアドバイスを参考に、リノベーション箇所を再検討しましょう。

プラン概略についての打合せ
概算見積提出
資金計画
工事請負契約

内装材取り替えや設備機器交換のみの場合には、設計図の作成を省略する場合がほとんどで、見積もりやカタログなどで内容を確認して、工事請負契約を結びます。

着工
(現場打合せ)
(追加増減契約)

部分リノベーションの場合は確認申請は不要なので、仕様やプランが決定したらすぐに着工します。比較的工期が短いため、現場打合せや工事の追加増減がない場合もあります。

完了検査・引渡し

部分リノベーションの場合は部位によって必要な日数は異なりますが、基本的には住みながらの工事となるため、荷物保管用のコンテナや仮住まいについては検討しなくても良いでしょう。ただし、浴室やキッチンなどのリノベーションをする場合は、日常生活が維持できない場合もあるので、その場合は建築会社と綿密に打合せをしてください。

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