地震で倒れなかった家の特徴とは？│地震に強い家を実現する7つのポイントも解説

「地震で倒れなかった家は、どんな家なのだろう？」

大きな地震が発生したというニュースがあると、自宅やこれから建てる予定の新築住宅が地震を受けたときに耐えられるのか、このような不安を感じる場合があります。

ハウスメーカーが地震に強い家を宣伝していても、本当に地震に強いのかと、疑ってしまうこともあるでしょう。

そこで本記事では、実際に地震を受けたあとの建物被害の状況から地震で倒れなかった家の特徴を確認します。

2024年1月1日に起きた「能登半島地震」で犠牲となられた方々に謹んでお悔やみ申し上げますと共に、被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げます。
また、一日も早い復旧・復興をお祈り申し上げます。

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地震で倒れなかった家の特徴とは？

国土交通省は平成28年に発生した熊本地震によって、建物にどの程度の被害があったのかを調査しています。

本調査の結果から読み取れる、地震で倒れなかった家の特徴は以下の3つです。

• 新耐震基準で建てた家
• 耐震等級3を取得していた
• 正しい仕様で家を建てていた

なお、熊本地震は熊本県益城町において震度7を2回観測しています。

本調査は特に被害の大きかった益城町中心部に対して行われています。

（1）新耐震基準で建てた家

地震で倒れなかった家1つ目の特徴は、新耐震基準に基づいて建てられていることです。

旧耐震基準で建てられた家で倒壊・崩壊した家の割合は28.2％、一方で新耐震基準で建てられた住まいは8.7％と、新耐震基準で建てられた住まいの方が倒壊しづらいことが分かります。

旧耐震基準と新耐震基準の違いは住宅を支える耐力壁の量です。

旧耐震基準から新耐震基準に変わることで、基準を満たすのに必要な耐力壁の量が1.4倍になっています。

なお、新耐震基準は平成12年にも改正されていて、平成12年以前の住宅の倒壊・崩壊率8.7％であるのに対して、平成12年に法律が改正された後に建てられた家では崩壊・倒壊した住宅の割合は2.2％にまで下がっています。

平成12年の改正の内容は、基礎と土台とをつなぐ接合部の仕様等の強化です。

コンクリートの基礎と木材部分である土台をつなぐ箇所を強化することでも、地震に強い家になることが分かります。

必要壁量が変わることで倒壊の確率が大幅に減り、接合部の基準改正でさらに倒壊の確率が減っていることから、新たに設定された耐震基準に基づいて家を建てることが重要であることが分かります。

（2）耐震等級3を取得していた

2つ目の特徴は、耐震等級3を取得していることです。

調査では、建築基準法レベル（耐震等級1）の家と耐震等級3を取得している住まいの被害の状況を比較しています。

耐震等級3を取得している住まいでは倒壊・大破の家がなく、軽微・小破が12.5％、無被害が87.5％という結果になりました。

一方で建築基準法レベル（耐震等級1）の住まいでは、倒壊2.3％、大破4％、軽微・小破・中破33.6％、無被害60.1％と、耐震等級3の家と比べると被害が大きいことが分かります。

（3）正しい仕様で家を建てていた

3つ目の特徴は、正しい仕様で家を建てていることです。

新耐震基準の導入以後に建築し、かつ倒壊してしまった建物77棟の被害要因を分析したところ、77棟のうち73棟で建物と基礎の接合部が適切に施工されていなかったことが分かりました。

基礎（コンクリート部分）と家本体を形作る土台（木材部分）は、適切に施工されていなければ、地震動で引き抜かれ分離してしまう可能性があります。

はじめに紹介したとおり、接合部の仕様が改正される前後で被害状況に差が出ています。

接合部の施工を適切に行うことも、地震で倒れない家を建てる重要な要素となるでしょう。

（4）その他の被害要因（地盤変状・隣家建物の衝突・蟻害）

該当する件数は少ないものの、被害要因としてこれまで紹介したものと別に以下の要因が挙げられています。

• 著しい地盤変状の影響（2棟）
• 隣接建物の衝突による影響（1棟）
• 蟻害（2棟）

こうした原因に対しても対策を取ることで、地震発生時に自宅が倒壊する可能性を下げられるでしょう。

地震に強い家を実現する「5つのポイント」

ここまでの原因の分析を元に、地震に強い家を建てるためにはどうすればよいのか「7つのポイント」に分けて解説します。

（1）建て替えや耐震リフォーム・耐震診断を行う

1つ目は、建て替えや耐震リフォーム・耐震診断を行うことです。

熊本地震で被害を受けた住宅の多くは、昭和56年以前の旧耐震基準で建てられた住宅です。

また、平成12年に行われた法改正以降の家では、さらに被害が減っています。

このことから、現行の耐震基準に合致した住まいに住むことで地震の倒壊による様々なリスクを減らせることが分かります。

現在、旧耐震基準以前の住宅に住んでいる方は、一度住まいを取り壊して建て替えたり、耐震診断を行った上で耐震リフォームを行ったりといった対策が考えられます。

この中で費用を抑えつつ高い効果を期待できる対策は、耐震診断を行った上で行う耐震リフォームです。

現在の住まいの状態を把握した上で最適なリフォームを行い、費用対効果の高い耐震対策を行いましょう。

日建ホームでは耐震診断や耐震リフォームを承っています。
千葉県我孫子市周辺で地震に対して不安を覚えている方は、日建ホームまでお気軽にご相談ください。

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（2）耐震等級3を取得する

2つ目は、耐震等級3を取得することです。

耐震等級3は、震度6強～7クラスの地震に対して倒壊しない強度を持つ、耐震等級1の1.5倍の強度を有する住まいです。

耐震等級3を確認するための計算や申請費用など一定の費用はかかりますが、耐震等級1の無被害率60.1％、耐震等級3の無被害率87.5％という結果を見ると、地震被害を受けた後の修理費用を上回る効果を期待できるでしょう。

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（3）強固な地盤の土地を選択する

3つ目は、強い地盤の土地に家を建てることです。

熊本地震では、著しい地盤変動の影響で2件が倒壊被害が報告されています。

建築予定の土地が軟弱地盤で地震が発生した際に液状化を起こしたり、周囲のガケから土砂崩れが起きるような地形であれば、地震時に被害に遭う確率が上がる可能性があります。

ハザードマップの確認で土砂災害の危険性を確認するとともに、建物を建てる前に地盤調査を行い地盤の状態を把握した上で、地盤改良や杭基礎など必要な改良工事を行い地盤リスクを減らしましょう。

（4）隣家と一定の距離を保つ

4つ目は隣家の建物と一定程度の距離を保つことです。

熊本地震では1件ではありますが、隣家の倒壊に巻き込まれて被災した事例があります。

倒壊とともに火災が発生して延焼する可能性もありますので、隣家とは一定の距離を保って家を建てることをおすすめします。

（5）シロアリ対策を適切に行う

5つ目はシロアリ対策を適切に行うことです。

建物の耐震性が十分であっても、シロアリの発生で柱やはりが食害に遭っていれば地震に耐えられない可能性があります。

新築した際にシロアリ駆除剤を撒くことに加えて、5年、10年など適切な間隔で駆除剤の再施工をして、シロアリを寄せ付けないことも地震に強い家づくりにつながります。

まとめ│地震被害に学んで地震に強い家を建てる

熊本県で発生した地震後に行われた建物の被害状況調査を元に、地震で倒れなかった家の特徴を紹介しました。

紹介した特徴の中でも高い耐震性が期待されたものは、現行基準に合致した家と耐震等級3を取得した家です。

どちらも築年数が古い家、旧耐震基準で建てられた家と比べて倒壊・崩壊した割合が低くなっていました。

これから家を建てる方は、地震で被害を受けやすい住まいと受けにくい住まい、双方の特徴を認識したうえで建築することをおすすめします。

すでに家を建てられている方も、耐震診断や耐震リフォームによって家の耐震性を高めることは可能です。

地震に対する不安がある場合は、地震に強い家を作ることのできる、リフォームで地震に強い家にできる工務店に相談しましょう。

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