耐震構造とは?耐震構造5つのメリット・4つのデメリット、制震・免震との違いや疑問点も解説
耐震構造とは、地震による揺れを防ぐために、柱や梁、壁や床といった建物を支えるための部分の強度を高める構造を指します。
具体的には、柱や梁を太くしたり、筋交いや構造用合板といった構造壁(建物を支える役割を持った壁)を増やすなどの対策が取られます。
本記事では、耐震構造を中心に地震に強い家を建てるために知っておきたい知識をお伝えします。
耐震構造のメリット・デメリット、さらに似た言葉である制震構造や免震構造といった事柄まで広く紹介しますので、地震に強い家を建てたいと考えている方はぜひ参考にしてください。
2024年1月1日に起きた「能登半島地震」で犠牲となられた方々に謹んでお悔やみ申し上げますと共に、被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げます。
また、一日も早い復旧・復興をお祈り申し上げます。
● 耐震構造を持つ家が取得できる「耐震等級」についても解説します。
● 「制震」「免震」といった似た言葉についても確認しましょう。
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「耐震構造」とは?
耐震構造は、記事のはじめで説明したとおり、大きな柱や梁を使用する、耐力壁の量を増やすといった対策を行うことで、地震を受けても倒壊・崩壊しない構造を指します。
気象庁は以下の表のように、耐震構造にして耐震性を高めた住宅と耐震性の低い住宅とを比較して、地震を受けたときの状況の目安を紹介しています。
表のとおり、耐震性が低い住宅では震度6弱でも倒れる住宅ことが予想されていて、6強、7では倒壊する家屋がさらに多くなると予想されています。
一方で耐震性が高い住宅では、震度7の地震でも”まれに傾くことがある”程度と評価されていて、耐震性の高い建物を建てる大事さを知ることができます。
耐震構造を可視化したものが「耐震基準」
耐震構造の重要さは分かりましたが、どこを見れば耐震構造の家と判断がつくのかは分かりづらいものです。
そこで耐震性の高い建物を確認するために法律で制定されたものが耐震基準です。
耐震基準は建築基準法で定められたもので、基準を満たさなければ住宅を建てることができません。
このため、建築基準法で基準が規定されてから建築された住宅は一定の耐震性を持つことになります。
ただし、後ほど説明しますが耐震基準は実情に合わせて何度か更新されています。
新築で家を建てるときは問題ありませんが、中古住宅を購入しリフォームしてから住む場合などは、建物が何年に建てられてどの耐震基準に基づいているのか確認する必要があります。
また、必要であれば耐震補強工事を行うこともおすすめします。
耐震基準には1・2・3、3つの基準がある
耐震基準を確認する際は、耐震基準が1・2・3と3つの等級があることを確認しましょう。
耐震等級1は極めて稀(数百年に一度程度)に発生する地震とされる震度6・7クラスの地震を受けても倒壊・崩壊しないことを目標としています。
また、耐震等級2は1の1.25倍、耐震等級3は1の1.5倍の強度を持つ住まいが認定されます。
地震に対して不安を覚える方は、より強い基準である耐震等級3を取得することをおすすめします。
なお、日建ホームでは耐震等級3の住まいを標準採用しています。
地震の多い昨今、安心して暮らせる住まいを実現するためには、普段から耐震を意識した設計・施工を行う工務店に依頼することをおすすめします。
制震構造・免震構造と耐震構造は違う?
地震に強い家について調べていると必ず出現する単語は、制震構造・免震構造といった言葉です。
耐震構造とどのような点で異なるのでしょうか。
制震構造:地震の揺れを軽減する
制震構造は、柱や梁といった構造部分に制震装置を取り付けるものです。
地震が発生して建物が揺れ動くと制震装置が地震の揺れを吸収して、振動や熱、しなりといった異なるエネルギーに変換することで地震のエネルギーを減らす役割を持ちます。
何度も発生する地震に対しても効果を発揮する点がメリットです。
免震構造:地震の揺れを伝えにくくする
免震構造は、基礎と建物本体の間に積層ゴムなどの免震装置を取り付けることで、地震が発生したときに建物に地震のエネルギーが伝わることを防ぐ技術です。
室内の揺れも抑えられ家具の転倒なども防げますが、導入費用が高い点がデメリットです。
耐震・制震・免震、どれを使うべきかは住んでいる地域や目指す耐震の度合い、予算などによって変わります。
千葉県で家を建てる、建てた方でどんな地震対策をするべきか悩んでいる場合は、お気軽に日建ホームまでご相談ください。
耐震構造を選択するメリット
制震・免震構造といった構造の意味を確認したところで、改めて耐震構造の特徴を確認しましょう。
- 歴史が長く安心して耐震構造を導入できる
- 台風による風など、地震以外の各種災害にも強くなる
- 制震・免震よりも安い費用で導入できる
- どのハウスメーカーでも基本的に対応可能
- 耐震等級3を取得すると保険料や住宅ローン金利が安くなる
耐震構造にはこうしたメリットがありますので、魅力的に感じる方は耐震構造を利用して家を建てましょう。
耐震構造を選択するデメリット
一方で耐震構造にはデメリットもありますので、耐震構造を導入することを決める前に確認することをおすすめします。
- 地震の揺れが建物に蓄積するため繰り返す地震に弱い
- 性能を維持するために地震後のメンテナンスが必要
- 揺れが大きくなりがちで家具の転倒被害が心配になる
- 耐震対策を行うことで費用を要する
特に気になる点は、大きな余震が起きた場合など何度も発生する地震に弱い点です。
地震を受けると柱と梁の接合部に力がかかります。
受けたダメージは蓄積しますので、徐々に地震への耐力を失う可能性があります。
不安な方は、制震や免震など繰り返し発生する地震に対応できる設備と併用しましょう。
耐震構造について聞かれることの多い疑問点
記事の終わりに、耐震構造の話題に関連して聞かれることの多い疑問点を紹介します。
木造住宅でも耐震構造は実現できる?
A.木造・鉄骨・鉄筋コンクリート、いずれの構造でも耐震住宅は建てられます。
いずれの構造で建てる場合でも、建築基準法で決められている荷重や外力を計算して耐えられるように設計するからです。
建築基準法に則った設計・施工を行っていれば、どの構造でも安全を確保できます。
いつから耐震基準は制定されているの?
A.1924年に耐震についての規定が導入され、1950年、1981年、2000年と改正が行われています。
この中でも特に大きな改正は、震度6強~7クラスの地震で倒壊しないことを規定した新耐震基準、および基礎と建物本体の接合部に金物を使用することを規定した2000年の改正です。
これらの年よりも前に家を建てている場合は、耐震診断や耐震リフォームを行うことをおすすめします。
耐震構造にするために費用はかかるの?
A.強度の高い建材の利用で建築費用は上がります。
耐震等級3を取得する場合には、建築費用が上がることのほかに、申請費用や申請書類作成費用なども必要になります。工務店によりますが、おおむね20~30万円ほどの費用が必要です。
ただし、耐震等級3を取得した場合は、地震保険料の割引や住宅ローン金利の優遇などを受けられますので、費用の増減を総合して検討する必要があります。
まとめ│耐震構造の導入で地震でも安心できる住まいに
地震に強い家を建てるための技術、耐震構造について詳しく解説しました。
耐震構造は導入することで耐震性を獲得して地震に強い家になります。
万が一大きな地震が起きた場合でも安心して過ごせますので、地震に不安がある方は耐震構造の導入、耐震等級3の取得をおすすめします。
加えて、制震や免震といった技術を併用することでより地震に強い家を実現できるでしょう。
地震に対する不安がある場合は、地震に強い家を作ることのできる、リフォームで地震に強い家にできる工務店への相談をおすすめします。
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