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太陽光パネルの耐用年数は何年？気になる疑問を徹底解説

世界的な脱炭素化の流れを受けて、近年新築住宅に太陽光発電システムを導入するケースが増えています。

先日も東京都が太陽光発電設置義務化を決めたばかりですが、多くの人が懸念しているのは「太陽光パネルはどのくらい使えるのか」という点でしょう。

また、どうすれば効率的に発電できるのか、何に気を付ければ耐用年数が伸びるのかも気になるところです。

そこで、今回は太陽光パネルの一般的な耐用年数から、発電効率を上げる方法、長持ちさせる方法についてお話しします。

これからマイホームを建てる人は、ぜひ参考にしてください。

太陽光発電の耐用年数はずばりどのくらい？

太陽光発電システムが日本国内で一気に普及し始めたのは、2009年と言われています。

その理由は、同年に「エネルギー供給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律」が制定され、その中で余剰電力買取制度が設けられたからです。

また、2011年に発生した東日本大震災と福島第一原子力発電所事故も大きなきっかけになりました。

つまり、太陽光パネルが多くの一般住宅に設置されるようになってから、まだ15年も経っていないということです。

そのため、具体的な耐用年数の平均値データは集まっておらず、どのくらい太陽光パネルが発電機能を保てるのかは、メーカーが試算している機体寿命を見るほかありません。

ちなみに、多くの太陽光パネルメーカーが公表している期待寿命は30年ほど、製品によっては25年のメーカー保証を出しているものもあります。

ただし、ここで気を付けなくてはいけないのが、「太陽光パネルの耐用年数が長くても、周辺機器が寿命を迎えれば意味がない」という点です。

実は、太陽光発電をするためには、以下のような設備機器が必要となります。

太陽光発電を継続させるためには、太陽光パネルの耐用年数だけではなく、それぞれの周辺機器についても気を配らなくてはいけません。

ただし、太陽光パネルや蓄電池は突然壊れるケース以外にも、徐々に稼働効率が下がることもあるため、発電量モニターを常にチェックして、発電量が減ってきたらメンテナンスや点検を依頼しましょう。

耐用年数＝17年それとも９年？法定耐用年数とは？

太陽光パネルの耐用年数について調べていると、「17年」という数字が目立ちます。

これはずばり、“法定耐用年数”と呼ばれるものです。

税法上では、法定耐用年数は設備機器や建物を固定資産として仕様できる期間を示すもので、国税庁が項目ごとに「資産価値の減価償却年数（＝税法上で資産価値がなくなる年数）」を明確に定めています。

皆さんが耐用年数に抱くイメージ「どのくらい性能を維持できるか、使い続けられるか」という意味は、本来”耐久年数”と呼ぶのが正しいでしょう。

なぜ、国税庁が法定耐用年数を定めているかというと、法人・個人の確定申告時に作成する決算書に、所有する試算の減価償却費を計上するためです。

（参考ページ：国税庁｜No.2100 減価償却のあらまし）

ですから、法定耐用年数は実際にその設備や建物が使用できる期間ではありません。

実は、太陽光発電システムの法定耐用年数について、国税庁は「17年」と「９年」の２つの見解を出しています。

17年という数字はよく見かけるかもしれませんが、９年というのは聞いたことがない方も多いでしょう。

その違いは、「売電するかしないか」です。

それが事業であっても副業であっても、売電するために太陽光発電設備を稼働させている場合は、法定耐用年数を“17年”とするのが一般的です。

一方で、売電を全くせずに自宅用だけのために太陽光発電をする場合は、“９年”と考えなくてはいけません。

（参考ページ：国税庁｜風力・太陽光発電システムの耐用年数について）

ただし、実際にどちらで申告すべきかはケースによって解釈が異なる可能性もあるので、必ず税務署もしくは税理士に確認してください。

どちらにしても、「法定耐用年数＝稼働できる年数」ではなく、実際の寿命とはかけ離れているということは念頭に置いておきましょう。

損か得かの分かれ目“発電効率”を上げる方法は？耐用年数は伸ばせる？

太陽光発電システムを導入するかどうかを検討する時に、耐用年数と同じくらい気になるのが「結局、損なのか得なのか」ということでしょう。

どうしても設備投資コストがかかるので、それを回収できるほどの発電量が得られるのかどうかは大きなポイントとなります。

そこで考えなくてはいけないのが、「発電効率」。

同じ面積の太陽光パネルを設置しても、発電効率の良し悪しで得られる電力は異なります。

では、どうすれば高い発電効率を維持できて、太陽光パネルの耐用年数を伸ばせるのでしょうか？

ここでは、導入前・導入後のポイントを紹介します。

その① 敷地の日照時間・周辺環境を確認する

もちろんですが、太陽光発電は日当たりのいい敷地ほど発電効率が上がります。

そのため、まずはその敷地のあるエリアの年間日照時間は長いか、周辺に日差しを妨げる高い建物などがないかなどを確認してください。

（参考ページ：総務省統計局｜統計でみる都道府県のすがた）

また、屋根のどの位置にパネルを設置するかも影響するため、導入する際には十分な発電量を得られる所にパネルの設置場所を確保できるのか、建築会社に確認しましょう。

最も効率が良いとされているのは真南で、南東~南西も比較的効率的に発電できると言われています。

その② 定期点検を徹底する

太陽光パネルや周辺機器を設置した後には、必ず定期点検を怠らないようにしましょう。

なぜなら、それらの機器は屋根の上や分電盤付近など、日頃目の届きにくい場所にあるからです。

また、明らかな故障でない限りは一般の方では少々発電効率が落ちても分かりません。

そのため、メーカーや施工会社による定期点検は欠かさず受けましょう。

小さな劣化であれば部品交換で済む場合もあり維持コストも抑えられますし、耐用年数も伸びます。

その③ こまめに太陽光パネルを清掃する

太陽光パネルの劣化を早めてしまう原因の一つに、「ホットスポット」という現象があります。

これは、パネルに付着した落ち葉や汚れによって長期間影になってしまった場合、その部分が発熱してしまう現象のことです。

太陽電池モジュールは小さな半導体の集合体なのですが、セルの中を流れる電流が妨げられてしまうと抵抗が大きくなり放熱してしまいます。

ホットスポットが発生すれば、半導体（セル）が焼けて正常に動かなくなり、必然的に発電効率は低下するのです。

ですから、こまめにパネルを清掃してホットスポットの発生を抑えることで、高い発電効率を維持できます。

また、パネル自体の劣化も防げて、必然的に耐用年数も伸びます。

ただし、屋根の上での清掃作業は危険なので、建築会社などに点検と併せて清掃してもらいましょう。

その④ 発電モニターチェックを欠かさない

システムのどこかに不具合や劣化がある場合には、間違いなく発電効率が下がります。

それをいち早く見つけて迅速に修理やメンテナンスすることも、効率良く発電するポイントです。

しかし、不具合や劣化を一般の方が見つけるのは困難を極めます。

そこで有効的なのが、発電モニターのチェックです。

日々の発電量をモニターしデータを記録しておくことで、前年同日の発電量と比較してシステムの劣化具合を確認できますし、発電効率が落ちた時にすぐ気が付けます。

発電モニターがなくても太陽光発電は成立するため設置しないケースもありますが、長い目で見れば決して損することはないでしょう。

まとめ｜耐用年数だけではなく発電効率も重要

今や、太陽光発電は“オプション機能”ではなく“標準機能”になりつつあり、今後もその導入実績は増えていくことが予想されます。

しかし、残念ながらどの住宅においても効率良く発電できるとは限りません。

また、環境によっては十分な耐用年数を全うできない可能性もあります。

太陽光発電システムの導入を検討する際には、メーカー期待耐用年数の間でどれだけ効率良く発電できるかについて、メーカーと十分打ち合わせしましょう。

また、その土地の日照時間や周辺環境を理解した建築会社に相談するのもおすすめです。

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